病院案内

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院長ご挨拶

院長 𠮷田 誠
院長 𠮷田 誠

国立病院機構福岡病院は、全国に140病院を擁する国立病院機構の一翼を担っています。その中で、当院は、臨床研究・看護研究が盛んな風土、職員同士が切磋琢磨する気風、高い専門性を誇ると同時に、基本理念「思いやり」に根差した患者さんにやさしいスタッフの育成にも力を入れている病院です。特に呼吸器学会・アレルギー学会・小児科学会では、多くの専門医・指導医はもとより、看護師やメディカルスタッフにも専門資格の認定者が多数在籍しています。このように、長年培われた伝統の中で育まれた病院の豊かな個性を、更に伸ばしていくことを常に目指しています。

呼吸器領域では、呼吸器内科を始めとする内科系診療科と呼吸器外科の医師に加え、認定看護師やリハビリテーション科など多職種が協働して、急性期から回復期・慢性期まで一貫して、患者さんに寄り添う息の長い医療を提供しています。活動性結核を除くすべての呼吸器疾患を対象としており、とりわけ喘息・COPD(慢性閉塞性肺疾患)や間質性肺炎の診療、呼吸リハビリテーション、在宅酸素療法、睡眠時無呼吸症候群が秀抜です。呼吸器外科は、肺癌のみならず膿胸など高度な技術を要する手術も手掛けており、術後も長期に診療を継続しています。

心療内科は、喘息や軽症のうつ病などの心身医学に歴史があり、慢性咳嗽(長期間持続する咳)の診療と研究にも力を入れています。リウマチ科(膠原病内科)は、生物学的製剤(抗体製剤)を含む薬物療法で、関節変形を起こさない治療を目指しています。循環器内科は、慢性心不全の治療や心臓リハビリテーションを行っています。放射線科では、地域医療連携の一環としてCT外来を設けており、2023年からは新たにRI(核医学)検査外来も開設いたしました。歯科は、障害者歯科と誤嚥の診療に取り組んでいます。

アレルギー分野では、平成31年4月に福岡県で唯一のアレルギー疾患医療拠点病院に指定されたことを機に、アレルギーセンターを開設しました。関連する7診療科(アレルギー科・皮膚科・耳鼻咽喉科・小児科・呼吸器内科・心療内科・リウマチ科)と専門資格を持つ看護師・栄養士・薬剤師などが相互に連携して、複数のアレルギー疾患を持つ患者さんにも柔軟に対応できる体制を整えました。喘息・食物アレルギー・薬剤アレルギー・アトピー性皮膚炎・アレルギー性鼻炎・花粉症などを総合的に診療しています。

小児医療では、アレルギーと呼吸器の診療を中心に、医療的ケア児の在宅支援や障害者の受入れも積極的に取組んでいます。3棟ある重症心身障害者病棟では、看護師、療養介護職の緊密な連携のもとに先進的な看護・介護に取り組むとともに、隣接する屋形原特別支援学校に御協力いただきながら療育にも注力しています。

当院の更なる特色は、臨床研究・看護研究・薬剤治験が充実していることです。臨床研究と看護研究は日常診療で直面する多様な問題を解決していくために不可欠であり、医学の進歩の礎となります。また優れた新薬をより早く患者さんに届けるために、多くの臨床治験を引き受けています。最近では、新型コロナウイルス治療薬の治験を受託しました。ご協力いただいた多くの患者さんに、この場をお借りして感謝申し上げます。呼吸器内科・小児科・アレルギー科を中心に、多くの学会・研究会を毎年主催する実力もあり、アレルギーセンターからは福岡県の花粉情報も発信しています。

令和2年4月には、新型コロナウイルス専用病棟を開設し、呼吸器内科と小児科による協力体制のもと、親子同室入院にも対応しました。副反応のリスクが高いアレルギー疾患の患者さんを対象としたワクチン接種では500名を超える実績を重ねています。

全ての診療科を有する総合病院ではありませんが、高齢化社会に対応する呼吸器・循環器などの診療科、少子化で一層大切に育てていきたい子供たちの健康、ストレス社会を背景に増え続ける心身症、守り続けなければならない重症心身障害者の医療など、高い専門性を活かして、変化し続ける医療のニーズに臨機応変に対応しながら、これからも地域医療に貢献していく所存です。

病院の特長・方針

当院は、政策医療として、免疫・アレルギーの基幹施設、成育医療、重症心身障害の専門医療施設として機能附与されており地域医療機関との病診連携を図り地域医療のニーズに対応するとともに、遂年増加する非結核性胸部疾患、特に慢性閉塞性肺疾患(慢性気管支炎・気管支喘息・慢性肺気腫)の治療並びに呼吸不全施設としての診療と臨床研究を行っています。

1. 慢性閉塞性肺疾患患者及びアレルギー疾患に対しての運営

a. 慢性閉塞性肺疾患患者及び気管支喘息

慢性肺気腫、びまん性凡細気管支炎、慢性気管支炎及び気管支喘息などの閉塞性肺疾患専門病院としての当院の評価は全国的に定着しています。市中病院周辺都市・郡部病院において、これらの疾患に対する医療を当院に依頼する気運は、ますます高まっています。

当院で取り扱う慢性閉塞性肺疾患は年々増加しており、とくに気管支喘息は年間に1,700例を入院加療し、外来患者の20%は重症喘息であり、更にその半数は死亡率が高く治療管理に難渋する難治喘息です。

臨床研究面では、本邦の指導的病院の一つとなっており、日本呼吸器学会、日本アレルギー学会、日本小児学会の認定施設です。

b. 花粉症に対する取り組み

当院では、昭和46年(1971年)から空中花粉調査を行っており、全国の定点から検索花粉が送られて解析され、毎年全国花粉マップが作成されています。現在は、福岡県、九州全域における花粉情報活動を各県医師会、気象協会、耳鼻科医会と共同で行っています。(図参照)

この情報活動はスギ花粉症の季節である2月1日~4月15日の2ヶ月間行われ、その期間は毎日、全九州約40施設から花粉のデータが、また気象予報と定点耳鼻科からの患者状況が当院にFAXで送られてきます。それらをまとめて花粉予報を含む花粉情報が作成され、当院から福岡県医師会を通じて九州各地のマスコミや医療機関に送られ、地域の人々に広報伝達されています。九州の医療情報システム(九州各県医師会)の中の花粉症分野の中核を担っており、地域医療の推進に積極的に参加しています。

 

2. 小児疾患についての運営

小児呼吸器疾患は成人疾患の前段階ではなく、小児特有のものと考えなければなりません。日本においては、当院小児科のように小児呼吸器疾患専門科として、独立して治療し研究している施設は、大学、国公立病院をみても極めて希です。今日、小児気管支喘息の全国的増加、及び本疾患が難治対策の一環として取り上げられることをみても、そのニーズは極めて大きいと言えます。

このような状況をふまえて、当院においては昭和48年6月から小児喘息外来を開設し、現在は、午前、午後を通じて外来診療を行い、平成17年度1日平均95.5名の患者を診療しています。

昭和48年10月50床、及び昭和53年3月50床と既存病棟を改造し100床の小児呼吸器、アレルギー病棟を開設しました。現在、当院の小児科医の掌握している患者数は年間2,700名、発作入院は1,000例に達しています。小児急性病棟の平均在院日数は平成18年度7.1日と極めて回転が速くなっています。

地元の強い要請もあって昭和49年から喘息児の夏季サマーキャンプを日本アレルギー協会九州支部、西日本新聞社とタイアップして毎年実施しています。昭和52年から喘息児水泳教室を開始し、現在は毎日病院内の温水プールで実施しています。

現在、入院児は週2回水泳訓練を行っている他、外来児約85名が参加しており、運動誘発喘息の制御のみならず、心身両面において効果をあげています。水泳の喘息に対する効果及び効果的なカリキュラムの作成については他の施設と共同研究をおこないカリキュラムを作成し環境庁(当時)より平成4年度「小児気管支喘息児の水泳教室運営マニュアル」として発刊しています。

最近に至り、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎の患者の増加が著しく、特に食物抗原によるアトピー性皮膚炎の患者の増加が著しく、特に重症な患者に対しては平成2年より中村学園大学、大学院と共同して食物アレルギー教室を年間を通して開催しています。

また、その成果を「子供の食物アレルギー」として学研より平成5年10月に発刊し、さらに「アレルギーから赤ちゃんを守るはじめての離乳食.授乳食」も平成7年に発刊しました。現在、日本小児難治喘息・アレルギー疾患学会、西日本小児アレルギー研究会、西日本アレルギー看護研究会の事務局となっています。ISAAC(小児アレルギーと喘息の世界共同調査)の日本担当にもなっています。

 

3. 重症心身障害児(者)医療への取り組み

当院重症心身障害児(者)病棟は昭和44年4月に開設され、当時の九州大学小児科、竹下健三講師以下、神経グループの協力のもとに、医療と教育を行ってきました。平成20年10月現在、120名の重症心身障害児(者)が入所しています。三つの病棟のうち一つは医療中心、二つは療育中心病棟となっています。

近年では、慢性呼吸不全の患者が増え、呼吸管理を中心とした医療を濃厚に行っています。昭和60年より気管切開患者が増加し、現在では気管切開患者28名、うち人工呼吸器使用者は17名と、全国の国立病院機構の中では最も人工呼吸器使用の多い重症心身障害児(者)病棟の一つとなっています。また、経管栄養者は33名おり、この数年胃瘻増設を積極的に行いはじめた7名の胃瘻患者がいます。

加齢とともに機能が落ちていく入所者が増えていること、また外部からの入所者の多くは呼吸管理を必要とする重症児であるため、医療的対応が密である超重症児は30名、準超重症児は7名と年々増加している状態です。

また、新規の入所者のうち、介護者である両親の高齢化や疾病、または死亡による介護困難のための入所者も増えてきており、低年齢児と高齢の新規入所者の二極化が認められ、今後も同様の傾向は続くと思われます。

一方、在宅支援に関しても積極的に行っています。短期入所事業は支援費制度に移行後、利用者数は徐々に増え、平成16年度はのべ利用日数743日、のべ利用者数267名でしたが、平成17年度はのべ利用日数1277日、のべ利用者数は360名でした。利用者の約40%は15歳未満で、病院機能があることもあり、医療的ケアの必要な方の利用が多い傾向にあります。自宅環境との違いにより、体調を崩す利用者もしばしば認めるため、利用に余裕のある場合は、病棟に慣れてもらう目的で、最初は介護者と一緒に半日程度の利用から開始してもらっています。

これまでは月1回、日中活動の場として提供していたデイケアは、平成13年B型通園事業の開始後、利用人数が減少したこともあり、平成17年度より2か月に1回の開催としました。また同年にはA型通園に移行し、一日5名の利用者は15名に増加しました。高等部卒業の方を優先して登録しており、19歳以上が約80%を占めています。また看護スタッフがいるため、医療的ケアの必要な通園者を積極的に受け入れています。

平成18年10月1日より国立病院機構の中では初めて重症心身障害病棟(3ヶ病棟)を障害者自立支援法に基づく療養介護事業へ移行し、重症心身障害病棟を抱える他の国立病院機構の先駆的役割を担っています。

 

4. 結核に対しての運営

平成16年4月1日に独立行政法人化に伴い、結核病棟が閉鎖されました。これにより結核菌排菌患者の入院はできなくなりましたが、外来での結核診療は従来通り施行しています。

5. 呼吸不全施設としての運営

a. 呼吸不全を呈する疾患

慢性呼吸器疾患は進行すると、動脈血酸素分圧が低下し、臨床的に息切れを生じ日常生活に支障を来す呼吸不全状態にいたります。前期の慢性閉塞性肺疾患、結核後遺症、間質性肺炎、肺癌などによるこのような呼吸不全は近年増加して、年に150例から180例の新規発症をみています。

当院は昭和50年以来、国立療養所中央共同研究会会長施設として新規発症集積登録と解析を行ってきました。慢性呼吸不全患者の在宅酸素療法例も九州では第1位、全国でも2~3位となっています。

呼吸不全の成因解明、持続酸素吸入の効果、心循環系、脳神経系に対する障害を最小限にする最適適応条件の検討など、臨床呼吸生理学分野での造詣も深く、また豊富な経験を有する呼吸器専門医、専門看護婦などの医療スタッフ、専門設備も有しています。平成10年からは夜間睡眠障害の特殊外来を開設しています。

b. 臨床研究部(昭和57年10月設置)

呼吸不全、とくに慢性呼吸不全の発症要因を、基礎的、臨床的に研究するため昭和57年10月1日に臨床研究部が設置されました。平成11年の見直しにより、政策医療として、「免疫異常」の基幹施設、「成育、重症心身障害医療」の専門施設、「呼吸疾患」の一般施設としての機能が付与されました。

当院では、呼吸生理、免疫、アレルギーの各分野で研鑽を重ねた医師を数多く擁しており、それぞれの知識を包括して国際学会での発表や、国際紙での論文発表などを含め国内外で幅広い臨床研究活動を続けています。

c. 呼吸リハビリ棟(平成3年3月竣工)

平成3年3月に、呼吸不全施設としての診療機能充実のために設立されました。呼吸不全患者のQOL(Quality of life)の向上や、呼吸器外科患者の手術後のリハビリテーション、また喘息患者の運動療法、重症心身障害児(者)リハビリテーションなど、多分野で利用されています。

特に慢性呼吸不全で在宅酸素療法を施行している患者は年々増加しており、リハビリ棟の果たす役目は大きいと考えられます。現在、リハビリ棟には、専従スタッフとして、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、健康運動指導士、臨床検査技師が配置され、診療にあたっています。

年間の患者利用数は13,000件を越えております。呼吸リハビリ棟としての設備は全国でも希であり、21世紀の医療ニーズに答えるべく、今後発展していくものと考えております。

 

6. 胸部外科部門

胸部外科技術は進歩しても呼吸器外科専門医は少なく、福岡市においても難治性肺結核、及びその関連疾患、即ち膿胸、気管支瘻、胸周囲膿瘍などの外科治療の行える施設は当院以外にはありません。肺機能上の制約はありますが、その治療にあっては粘り強い外科療法の併用が必要です。

また、呼吸器疾患の基幹病院として肺癌は増加しており、その集学的治療は不可欠であり、その症例の増加と共に手術症例も増加しています(肺癌症例の1/3が外科適応となる)。年間胸部外科手術症例数は、九州管内で3指に入ります。

隣接の九州がんセンターとの連携を密接にしており、術前の放射線療法や化学療法はもとより外科医の相互の研究交流も図っています。日本胸部外科学会、呼吸器外科学会、小児外科学会の認定施設となっています。

7. 歯科診療

当院歯科は歯科医師、歯科衛生士をスタッフとし、有病者(児)、障害者(児)を対象とした歯科医療と研究を行っています。健康者と異なり、全身管理を考慮した治療を必要とし、また全身状態によって咀嚼嚥下や口腔内環境が左右されることも多く、このような特殊性をふまえて診療、研究を行っています。

8. 医師教育機関としての役割

初期臨床研修2年終了者は、後期臨床研修(専修医:現在6名)、または国立病院レジデント(現在4名)として採用しています。なお、夏季には医学生平均4名の研修教育を行っています。更に平成元年3月20日、外国人医師・歯科医師臨床修練指定病院となっています。また、当院医師は、九州大学、福岡大学、佐賀医科大学その他多くの非常勤講師となっており、医学生、看護学生、介護士、歯科、リハビリの教育に寄与しています。

9. 将来構想

1. 免疫・アレルギー疾患の専門病院としての診療研究機能の強化

気管支喘息の全国的増加に伴い、治療・研究・管理施設の中核としての免疫・アレルギー疾患における九州の基幹施設として、ナショナルセンターとの連携を図りながら更なる機能強化を図っています。また、他のアレルギー性疾患(皮膚炎・鼻炎)や心身症の患者が著しく増加している現在、アレルギー科、皮膚科、耳鼻咽喉科、心療内科と多くの科の協力と統合により免疫アレルギー疾患の原因・治療・研究施設としての機能強化を図っています。

2. 超重症心身障害児の入院施設としての機能強化及び在宅支援拡大

現在の未熟児収容施設からの要望が強く、超重症心身障害児の入院がさらに出来るような体制作りが急がれます。また、在宅重症心身障害児への支援体制強化も重要な条件です。平成13年7月からB型通園事業を実施し(全国3施設のモデル)、平成17年4月からA型通園事業に移行しました。平成18年10月1日より国立病院機構の中では初めて重症心身障害病棟(3ヶ病棟)を障害者自立支援法に基づく療養介護事業へ移行し、重症心身障害病棟を抱える他の国立病院機構の先駆的役割を担っています。

3. 小児慢性疾患入院施設の維持

少産少子の現在の日本において、また家庭や地域社会の子供の保護育成能力の低下が著しい状況で、安心して入院できる良質な小児医療を有する入院施設の維持確保は社会的使命であり、急性疾患や慢性疾患の急性憎悪等にも対応できる施設運営を行っていきます。

4. 呼吸不全施設としての機能強化

年々増加傾向にある慢性閉塞性肺疾患(慢性気管支炎・慢性肺気腫)、気管支喘息、肺結核後遺症、間質性肺炎、肺癌、死亡率が高く治療管理に難渋する難治性喘息等の呼吸不全に対して、的確に診療出来る治療管理の統合的、専門的向上を図る一方、呼吸不全患者、在宅酸素療法の増加に伴い、QOL、ADLの維持拡大の面から機能訓練等も徐々にしていきます。

また、前述した呼吸器外科患者の術後・重症心身障害・喘息患者のリハビリに対して先駆的に呼吸リハビリに取り組んでいきます。以上により、また在宅支援の拡大も考えながら呼吸器疾患患者治療施設としての機能強化をさらに図ります。

5. 研修・養成・臨床研究体制の強化
  • a. 医師卒後研修として、九大・福大・久留米・産業医科大等よりの受け入れ
  • b. 外国医師、外国歯科医師の臨床修練指定病院として外国人医師の受け入れ
  • c. 看護婦養成については、10校の臨床実習を受け入れ
  • d. OT・PT・児童指導員・保健婦等の医療従事者の実習指導を担当
  • e. 臨床研究を中核とし、厚生労働省・環境省等の研究班員、及び班長施設として臨床研究推進

 

病院概要

理念

基本理念

標語:「思いやり」

病と闘う人への共感と、良質の医療を目指す向上心

運営方針
  • a. 親切・丁寧な、人間志向の患者診療
    患者さんに優しい、親切で丁寧な医療を目指します。
  • b. 国立病院機構としての良質で専門的な医療と、地域との緊密な医療連携
    国立病院機構の一員として使命感を持って臨床と研究・情報発信を行いながら、地域医療にも積極的に全力で貢献します。
  • c. 常に向上心を持つ、士気の高いスタッフの育成
    自らを律し、新しい知識と技術の習得のためにたゆまぬ努力を払います。
  • d. 医療を志す若人から選ばれる、魅力にあふれた病院創り
    質の高い臨床研究と専門性の高い医療研修を行うことにより、次世代の優れた医療人の育成に努めます。
  • e. 健全・効率的で透明性の高い病院経営
    病院運営を円滑に行うための確固たる財政的基盤を築くとともに、その透明性の確保に努めます。

概要

所在地

〒811-1394 福岡市南区屋形原4-39-1

TEL:092-565-5534(代表)FAX:092-566-0702

位置及び環境

当院は、福岡市の南西に位置し市の中心街から約10Kmの郊外にあります。周囲は田園風景を残した閑静な住宅地にあり、特に隣接する用水畔を中心に職員の善意で桜が植樹され、来訪者の心に安らぎを与える散策の場となっています。

また、近くには、市立屋形原特別支援学校が開設されており、都会の喧噪を忘れさせ、療育に適した環境です。

敷地及び建物
(1) 敷地計56,398㎡

内訳:庁舎47,357㎡ 宿舎9,041㎡

(2) 建物計27,269㎡

内訳:病棟14,086㎡、管理・診療棟4,523㎡、宿舎2,223㎡、その他6,437㎡

定数及び医療機関指定の状況
(1)医療法定床360床

内訳:一般230床(内科120床、外科60床、小児科50床)重症心身障害130床

(2)指定医療

    ◦ 健康保険及び国民健康保険

    ◦ 後期高齢者医療

    ◦ 労災保険

    ◦ 感染症予防法(結核)

    ◦ 公害医療(喘息)

    ◦ 生活保護法

    ◦ 療育医療

    ◦ 原爆医療

    ◦ 障害者総合支援法

    ◦ 難病対策医療

    ◦ 小児慢性医療

(3)診療科目

    ◦ 内科

    ◦ 心療内科

    ◦ (精神科)

    ◦ (神経内科)

    ◦ 呼吸器内科

    ◦ 循環器内科

    ◦ アレルギー科

    ◦ 小児科

    ◦ リウマチ・膠原病内科

    ◦ 外科

    ◦ (整形外科)

    ◦ 皮膚科

    ◦ 耳鼻咽喉科

    ◦ 放射線科

    ◦ リハビリテーション科

    ◦ 歯科

    ◦ (麻酔科)


※診療科( )は標榜のみ

沿革

当院の始まりは、結核予防法(大正8年3月公布)に基づいて設置された福岡市立結核療養所であり、その沿革は次のとおりです。

大正15年6月10日 福岡市屋形原病院として発足
昭和18年4月1日 日本医療団に移管
昭和22年4月1日 厚生省に移管・国立療養所屋形原病院となる。
厚生省に移管と同時に、国立療養所銀水園(大牟田市)国立赤坂療養所(筑後市)、国立療養所福岡厚生園(福岡市)が当院の分院となる。
厚生省に移管当時の病床数は150床であったが、国の施策する増床計画により、400床で運営。
昭和22年8月1日 国立療養所銀水園が当院から独立
昭和23年4月1日 国立赤坂療養所が銀水園の分院となる
昭和27年4月1日 国立療養所福岡厚生園が当院から独立
昭和44年4月1日 「こばと病棟」として重症心身障害病棟40床開設。医療法420床で運営。
昭和46年4月1日 重症心身障害病棟40床増設。医療法460床で運営。
昭和46年7月1日 昭和46年5月病棟新築工事が完成。7月1日付で国立療養所福岡厚生園との統合により、南福岡病院と名称変更。医療法定床480床で運営。
昭和47年4月1日 重症心身障害病棟3病棟に増設。医療法520床で運営。
昭和48年4月1日 国立療養所南福岡病院附属高等看護学院として発足
(2年課程(定時制)の看護婦養成所を附設)
昭和50年4月2日 国立療養所南福岡病院附属看護学校と名称変更。
(厚生省組織規定の一部改正による)
昭和51年4月1日 国立療養所南福岡病院附属看護学校3年課程となる。
(1学年40名、計120名の定員で通学制となる)
昭和50年厚生省運営方針に基づき、地域医療計画の中で性格付けがなされ全国で唯一呼吸不全対策基幹施設に指定される。
昭和51年5月31日 臨床研究検査棟が竣工
昭和56年9月1日 結核病棟閉鎖により医療法定床469床で運営。
平成11年3月再編成計画の見直しにより、当院は政策医療として「免疫アレルギー基幹医療施設、成育医療・重症心身障害専門施設」として機能付される。平成13年3月施設基本構想として、当院は九州ブロックの「免疫異常」に関する中心的施設として、高度専門医療施設等の連携の下に、高度で専門的な医療・臨床研究・教育研修及び情報発信の機能を備えるとともに、「成育医療・重症心身障害」に関する専門的な医療並びに「呼吸器疾患に関する医療を行う施設として機能付与された。
平成13年4月1日 国立療養所南福岡病院附属看護学校閉校
(卒業生905名:2年課程63名、3年課程842名)
平成13年7月1日 結核病棟閉鎖(一部)により医療法定床418床で運営。
国立として初の重症心身障害B型通園事業開始
平成16年4月1日 全国の国立病院・療養所が独立行政法人化となる。
独立行政法人国立病院機構福岡病院と名称変更。結核病棟を閉鎖(全面)医療法定床368床で運営。
平成17年4月1日 重症心身障害A型通園事業に移行
重症心身障害病棟へ療養介助職導入
平成18年10月1日 重症心身障害病棟(3ヶ病棟)障害者自立支援法(療養介護事業)移行
平成25年9月17日 重症心身障害(者)病棟新築(120床から130床へ)
平成26年11月1日 一般病棟新築
医療法360床で運営(一般病棟230床となる)

 

組織図

組織図

バリアフリー情報

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診療実績

診療実績